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画期は天正8年!信長が本格的な天下統一戦に乗り出した理由とは【謎解き歴史紀行「半島をゆく」歴史解説編】

歴史作家・安部龍太郎氏による『サライ』本誌の好評連載「謎解き歴史紀行〜半島をゆく」とは別に、歴史解説編を担当する歴史学者・藤田達生先生(三重大学教授)は、元亀4年(1573)7月に15代将軍の足利義昭を追放したことが室町幕府滅亡とする教科書などの通説に異を唱える藤田先生は、天下統一事業の画期を、紛争当事者としての平定戦から、遠隔地の大名間の所領紛争への積極的な介入へと変化した天正8年(1580)と考える。

 

鞆の浦←津之郷を地元古老の案内で巡る歴史作家の安部龍太郎氏(左)と、藤田達生(中央)。

 

 

 

 

鞆の浦に訪問したのを機会に、足利義昭の亡命政権「鞆幕府」についてふれてきた。

元亀4年(1573)7月における足利義昭の追放による室町幕府の滅亡、その直後の天正改元による革新的かつ強大な織田政権の誕生という図式は、現在も教科書に記される通説である。その誤りを指摘したのである。これを機に、明治時代以来の室町幕府滅亡に関する通説について考えてみたい。

これに関しては、明治時代の東京帝国大学教授で日本史研究のパイオニアとして知られる田中義成(1860~1919年)の研究に耳を傾けよう。

田中は、「抑〃(そもそも)信長が義昭を若江に逐(お)い、京都に凱旋し、俄(にわか)に改元を奏請するは、此時を以て信長は全く足利氏に代わりしものなれば、其真意は革命的意義を以て、年号を改めたるものと見るを得べし、故に足利幕府と織田時代との時期を画するには、実に此時を以てすべきなり」(『織田時代史』)とし、さらには「豊臣秀吉の事業を大観するに、其根本精神は織田信長の偉業を継承せるものに過ぎず」(『豊臣時代史』)とさえ評価したのである。

天正元年室町幕府滅亡説と織田政権革新説は、この田中説が有力な発信源になっている。これについては、戦後の歴史学界においてさえ、時代区分論に直結する重大な問題であるにもかかわらず、「常識」として正面から議論されたことがなかった。

明治の時代精神によって創造された歴史像は、戦後70年を経た現代人の歴史観まで、深く刻印しているのである。マルクス主義に支えられた戦後歴史学も、信長の尾張という一地方の小大名から台頭した希代の改革者としての側面を強調したことから、戦前のアカデミズム(官製)史学を根本から克服することはできなかった。
室町幕府は、いつ滅亡したのだろうか。私は田中説とは逆に、宇治槙島城合戦において、信長が敗者義昭を処断することができなかったことに注目するべきだと考える。計算高い信長が、慈悲心から死罪を免じたとは考えられない。

要するに、この時点で将軍を必要としない独自の武家国家像や新たな価値観を打ち出していなかったため、信長にとって義昭を抹殺するにはリスクが大きすぎたのだ。その直後から義昭の子息(後の興福寺大乗院門跡義尋)を奉じて、幕府体制を維持する姿勢を示していたことが、なによりもそれを物語っている。

義昭木像

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ちなみに鎌倉幕府は執権北条高時の自殺が、江戸幕府は将軍徳川慶喜の大政奉還が、滅亡のメルクマールとされてきた。政権担当者の死もしくは権限委譲によって時代が移り変わったとするのであり、それなりに妥当な見方といってよい。

これに対して室町幕府の場合、義昭は亡命後も現職の将軍だったし、その権能である諸国の大名・領主に対する軍勢統率権はもとより、五山禅院の住持に対する任命権を保持していた。将軍の公式文書である御内書を発給し続けていたし、管見の限り天正7年までは京都を対象とする幕府奉行人奉書(室町幕府の公式文書)も発給している。

義昭の亡命幕府は、戦国時代の歴代将軍と同様に京都を離れても機能していたのであり、天正元年に滅亡したとは学問的に評価しがたいのである。したがって義昭の亡命から本能寺の変に至る10年に及ぶ過程は、西国でなお影響力をもつ「鞆幕府」と畿内から東国に広がる織田政権との角逐を中心に、段階的に論じられるべきである。

私たちは、戦国大名領国制の発展過程すなわち分権化の延長上に、天下統一すなわち集権化があることを、なんの矛盾もなく当然のことのように考えてきたのではないか。近年においても、天下人信長と秀吉や光秀らの数カ国を預かる国主級重臣との関係を、戦国大名と支城主の関係と同質とらえ、戦国大名領国制の延長とみる研究が発表されている。

時代を推進した分権と集権という二つのベクトルの向きは180度違うのであり、天下統一は決して必然の歴史過程などではなかった。統一戦とは、極端に言えば、織田信長以外の武将は誰も考えなかった「非常識」な戦争だったのではあるまいか。

なぜならば、近年の研究によって今川義元も武田信玄も天下を狙って西上戦を始めたのではないことが明らかになりつつあるし、諸大名にとって本領支配の安定化には直接関わらない遠征を始める必然性など、どこにもなかったからである。

集権化とは、戦国時代末期になってはじめて信長が意識的に推進した政策だったことが重要なのだ。天下統一とは、天下人率いる武士団の精神構造も含めた価値観の転換があってなしえたもので、信長や秀吉の改革については奇跡的とさえ言えるのではないか、と筆者は考える。

たとえば島津氏や北条氏あるいは伊達氏といった大大名は、室町幕府にかわる武家政権を樹立することをめざしたのだろうか。九州や関東・奥羽で進みつつあったゆるやかな統合は、あくまでも地域の自立すなわち分権化へと向かうものだったし、畿内近国を支配し将軍を追放するほどの実力を誇った三好長慶さえ、全国制覇など考えたこともなかっただろう。

それならば、なぜ信長は天下統一をめざしたのだろうか。これまでの研究史を紐解いても、自明のごとく天下統一を戦国時代の必然的ゴールとしていたから、解答は得られない。頑迷と言ってもよい「常識」に遮られて、私たちは信長の政治改革の本質から目を閉ざしてきたのだ。

これに関わって重要なのが、信長の天下統一戦の契機が天皇や将軍という伝統的な公儀権力との接触にあったとする見方である。下剋上の時代にあって、なおも伝統権力は国家統合の権威の象徴として、一定の役割を果たしていたのだ。独立的な地域国家がいくら版図を拡大したところで、決して天下統一の動きには結びつかないのである。

永禄11年(1568)9月に上洛して幕府を復活させ、朝廷を庇護した信長だったが、やがて将軍足利義昭と対立し、旧体制を否定することを開始した。下剋上と言われた戦国社会においても、身分差別は日常茶飯だったし、朝廷や幕府の権威は重んじられた。これに対して信長は、既得権の打破と門閥にとらわれない人材登用をめざし果敢に挑戦した。

信長は、父祖伝来の領地すなわち本領を守り抜くという中世武士の伝統的な価値観こそが、旧来の権威構造を再生産し、戦国動乱を深刻化させた根本原因であると判断した。それを打破するために、彼は中途採用の光秀や素性の定かでない秀吉を重臣に抜擢するなどして、家臣団に実力主義の重要性を繰り返し説き、常識化しようとしたのである。

諸大名は、安定的な地域支配を実現するために近隣大名との外交を有利に展開する必要があった。そのためには、幕府との関係を利用し地域社会において優位な地歩を確立せねばならなかった。特に毛利氏などの西国大名ではその傾向が強かったから、将軍義昭を支え、利用し、一定の範囲内で将軍の上意(命令)を考慮して行動したのだ。 地域社会の統合の動きから統一国家が誕生するという戦国大名領国制論に特有な自生的・単線的な思考では、信長や秀吉といった天下人がなぜ天皇や将軍といった既成権威を必要としたかが解けないのである。

それでは、なぜ分権から統一すなわち集権化へと大転換がおこなわれたのだろうか。それは、一見関係のないようにみえる信長の領地からは遠く離れた日本の周辺地域が求めたことでもあった。

かつて今川・武田・北条・上杉をはじめとする戦国大名たちは、合従連衡(がつしようれんこう)しつつ相互に領土協定を締結していた。しかし信長が台頭するとこれらは無効にされ、織田領に組み込まれていった。各地域における自生的な平和秩序は、信長の実力行使によって消滅していったのだ。

これに対して同時期の九州・四国・関東・奥羽などの周辺地域では、島津氏・長宗我部氏・北条氏・伊達氏などの大戦国大名が台頭しており、それにもとづく勢力地図の変化に伴って、劣勢の戦国大名が様々な思惑から信長に接近してきた。このような事態に対応して、信長は将軍相当者としての立場から、諸大名に対して停戦命令を発して国分(国境確定)を執行しようとしたのである。

信長が大坂本願寺と講和した天正8年以降、天下統一事業はそれまでの紛争当事者としての平定戦から、遠隔地の大名間の所領紛争への積極的な介入へと変化した。戦国時代の将軍が諸大名に停戦令を発していたことからも、これこそ実質的に将軍権力を簒奪した証左といってよいだろう。

この頃に、中国の毛利氏との停戦交渉がもたれ、四国では長宗我部氏と三好氏や西園寺氏との抗争に、九州では島津氏と大友氏との紛争に介入して、双方が和睦するように停戦命令を下した。停戦令といえば関白就任後の秀吉のそれが有名であるが、実は既に信長が発令していたことに着目したい。

ここからが、本格的な天下統一戦の幕開けだったのである。

文/藤田達生
昭和33年、愛媛県生まれ。三重大学教授。織豊期を中心に戦国時代から近世までを専門とする歴史学者。愛媛出版文化賞受賞。『天下統一』など著書多数。

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