老後にもらえるお金はいくら!?｜年金だけでなく、退職金・企業年金・私的年金の受け取れる総額を知る【今からはじめるリタイアメントプランニング】
リタイア後の生き方とお金のことを考える【プランニング編】
安心して豊かなセカンドライフを送るためには、リタイアメントプランを早めに立てて、準備しておく必要があります。どのようにプランを立てて準備していけばよいか、一緒に考えていきましょう。
退職金・企業年金・私的年金も忘れずに
■どのような制度になっているか、事前にチェック
退職金や企業年金の制度は、会社によって異なります。退職時に一括で受け取る退職一時金のみの場合もあれば、退職時に一括で受け取るか、退職後に分割して受け取るかを選択できる場合もあります。退職後に分割して受け取るものは、退職年金や企業年金などと呼ばれます。自分の会社がどのような退職金・企業年金の制度を導入しているのかを再確認しましょう。特に、企業年金の制度はさまざまなタイプがありますので、以下のようなポイントでチェックします。
(C)2019 NPO法人 日本FP協会
■何歳からいくら受け取ることができるのか、書き出してみましょう
私的年金とは、任意で老後のための準備ができる制度のことです。代表的なものとして、国民年金基金、財形年金、個人型確定拠出年金、個人年金保険などがあげられます。利用している人は、これらの制度で、何歳からいくら受け取ることができるのかを再確認しましょう。また、これら以外の制度を利用している人や、そのような制度は利用せずに単に貯蓄だけをしている人なども、老後のために準備できている金額を次表に書き出してみましょう。
(C)2019 NPO法人 日本FP協会
セカンドライフの収支をチェック
■プランのイメージができたら、差し引きを確認
ここまでのところで、次のような流れでリタイア後の収入と支出を確認してきました。
2．リタイア後のイベントにかかるお金を想定
3．リタイア後にかかる医療費や介護費を想定
4．受け取れる年金額を想定
5．退職金・企業年金・私的年金を想定
これらの金額はもちろん、確定したものではありませんが、リタイア後の生活をより具体的にイメージするためにも、これらの金額を用いて将来に不足額が発生するのかどうか、また、不足額が出るのであれば、どの程度の金額になるのか、目安を知っておくのはとても大切なことです。
■リタイア後に必要なお金の基本的な計算式
計算は以下のとおりです。かかる費用から収入や貯蓄を差し引いて、リタイア後に必要なお金（不足額）を求めます。
(C)2019 NPO法人 日本FP協会
(C)2019 NPO法人 日本FP協会
※2018 年6月1日現在の法令・制度等に基づいて作成しています。
※本記事はNPO法人 日本FP協会発行のハンドブック「今からはじめるリタイアメントプランニング～50代から考えるセカンドライフ～」から転載したものです。ハンドブックに記載の書き込み表は、上記リンクよりダウンロードできます。
協力：NPO法人 日本FP協会 https://www.jafp.or.jp/
