日経平均株価が４万円を超える日｜史上最大の「資産バブル」がやってくる【バブル再び】１

「コロナ禍、大規模金融緩和により日米欧で刷り散らかされたマネーはおよそ1600兆円。あり余る巨大マネーが投資先を求めて日本に押し寄せ、史上最大の資産バブルとなることが予想されます。そして、この巨大バブルがきっかけとなり、金融グレート・リセットなどの大きな時代の転換期がやってきます。現在はFRBの利上げの影響などで日米ともに株価が落ち込んでいるが、何かのタイミングをきっかけに急上昇する可能性が高い」と説く、不動産コンサルタント・長嶋 修氏の著書『バブル再び　日経平均株価が４万円を超える日』から、大きな変化を見せる政治、経済、金融市場の動向についてご紹介します。

文／長嶋 修

ますますバブる日本

コロナ禍で世界は大きく様変わりし、時代はクライマックス感が漂ってきました。「2020年以降に怒涛の変化が訪れる」といった話は私のYouTubeチャンネルでも何度かしてきましたが、結果としてその第一弾は「新型コロナウイルス」をめぐる社会的な大変動でした。

しかしこの後さらにめくるめく変化が次々とやってくるのは必至の情勢で、金融システムも社会構造も、変化の乏しかったこれまでとは打って変わって様変わり、といった時代がやってくるでしょう。

1990年バブル崩壊以降、「失われたウン十年」をダラダラと続け膿を溜めてきた清算。戦後の社会構造の清算。明治維新以降の近代化の清算など、これまで織りなしてきた近代の歴史の一通りの伏線を回収しつつ、新しい枠組みが創られるといったタイミングです。

そうした大変化が訪れるまでのこの数年間のうち、日経平均株価は３万円を突破するどころか、いよいよあの1990年を超える「資産バブル化」が顕著になる可能性があります。ほどなく「日経平均は過去最高値を更新する」「５万円を目指す」「いや10万円もあり得る」といった記事がネットや雑誌を賑わし、ある種のユーフォリア（幸福感・陶酔感）が形成されるでしょう。「この株を買え！」「乗り遅れるな！　狙い目株10選」みたいな雑誌やネット記事が量産され、次々とバブル期ならではの「謎の理論」が溢れ、ユーフォリアをますます高みへと導くことになるはずです。そうなるとマス層はまたいつものように熱狂するでしょう。

とはいえ今回起きる可能性のある「資産バブル」とは、リーマン・ショック前のプチバブルのようなものとはちょっと違います。一般に「景気が良くなる」とは、消費や投資が伸び、企業の業績が上がり、給与所得者の給与が増加することを通じて消費が増え、企業によるさらなる投資が行われるなどしてGDP（Gross Domestic Product／国内総生産）が伸び、それを受けて、あるいはそれを予想して株価や不動産価格が上昇する（以下繰り返し）といった、ある意味教科書通りの健全な形で景気が良くなり経済のパイが膨らむというものです。

しかし今回はまず株や不動産、ゴールド（金）や銀・プラチナ・美術品といった実物資産、そしてビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨といったそれ自体に価値はないものの新しい資産として認識されつつある資産の価格が上昇し、その含み益や売却益がさらなる投資を呼び、あらゆる資産のボリュームが相乗効果的に膨らむことがさらなる消費や投資に波及するというようなものです。

このような特性から、今回の資産バブルで恩恵を受けるのは、上位15％程度の富裕層・資産家層・高額所得者層が中心になるでしょう。

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『バブル再び　日経平均株価が4万円を超える日』（長嶋 修 著）
小学館

長嶋 修（ながしま・おさむ）
1967年東京都生まれ。不動産コンサルタント。さくら事務所会長。NPO法人日本ホームインスペクターズ協会初代理事長。国交省・経済省の様々な委員を歴任。2019年より始めたチャンネル『長嶋 修の不動産経済の展開を読む』（現在は『長嶋 修の日本と世界を読む』に改題）では不動産だけではなく、国内外の政治、経済、金融、歴史などについても解説。広範な知識と深い洞察に基づいた的確な見立てが注目を集めている。テレビ出演、講演等実績多数。著書に『不動産格差』（日経新聞出版）など多数。